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2014年11月26日 (水) 11:41

省エネ法の外皮計算はむずかしい!?

いやぁ~、久しぶり。
建築担当の三ノ宮 浩です。
なんたって、最後は2012年4月ですから、実に2年半ぶりにブログ登場です (^^ゞ
→単に書くのを怠けていた・・・というレベルじゃないですね(^^ゞ

今日は、、、研修依頼も多い、省エネ法平成25年基準の話をしたいと思います。

先ず、みなさんが気になるところと言えば、次世代省エネ基準(平成11年基準)との違いですが・・・・・

大きな違いは、建物の断熱性能基準に加え、その建物の年間エネルギー使用量(設計値)※1の基準が加わった事です。
※1年間エネルギー使用量については、「一次エネルギー消費量」で表わし、単位はMJ(メガジュール)です。

実は、この一次エネルギー消費量を計算するには、今までの仕様規定の簡略化した断熱性能の計算方法では対応できず、より細かな計算
※2が必要となりました。
※2 今までの仕様規定(熱抵抗値基準や熱貫流率基準)も、附則の形で、「当分のあいだ施行する。」とされていますが、
  地域ごとに開口部比率や設備機器の性能値基準、外皮等と床面積の面積比率の基準が設けられています。
  また、認定低炭素住宅では、附則に書かれた計算方法は用いることが出来ません。



外皮(断熱境界部分)の性能は、外皮の平均熱貫流率(U冷房期の平均日射熱取得率(ηで表します。

省エネ法H25年基準で求められる外皮の性能は、次世代省エネ基準の外皮の性能と同じレベルです。
したがって、次世代省エネ基準をクリアする断熱仕様を、そのまま踏襲しても
外皮平均熱貫流率(U)の基準をオーバーすることは、まず、ありませんが、冷房期の平均日射熱取得率(η)は、建物の向いている方角や開口部面積によって基準をクリアできない物件が出てきます。
夏の日射熱が家の中に入って来にくくするには、庇の設置やLow-Eガラスが有効です。

では、外皮平均熱貫流率(U)の計算は、どのように行うか、概略を説明します。

先ずは、逃げていく熱の量(W/K)を計算する必要があります。
熱貫流量は、熱貫流率(W/m2・K)面積(m2を乗ずることで求めることが出来ます。
(全部位の熱貫流量を合計して、外皮面積で割れば、外皮の平均熱貫流率(U)が算出できる訳です。)


熱貫流率を算出する手法には、「詳細計算法」、「簡易計算法(1)」、「簡易計算法(2)」の3つの手法があります。
この中でおススメは、断熱材を入れた一般部と熱が伝わって逃げ易い柱や間柱などの熱橋部に分けて熱貫流率を計算し、面積比率をかけることで「部位ごとの平均熱貫流率」を算出する、簡易計算法(1)です。

「各部位ごとの平均熱貫流率」が計算出来たら、部位毎の面積を拾い出します。


実は、この部位ごと、しかも方位ごとに外皮面積を拾い出していくのが面倒なんです。。。
外皮ですから、窓やドアも、建具の性能、大きさ、ガラスの種類と日射遮蔽の措置について全数拾い出していきます、、、
兎に角、数字を拾うにも細かなルールがありまして、計算に慣れるまでは、面倒くさいです。

断熱等性能基準がクリア出来ていることが確認できたら、次のステップ、「一次エネルギー消費量計算」です。
この計算は、独立行政法人建築研究所のホームページ上の「Web算定プログラム※3」に、暖房、冷房、給湯、換気、照明設備機器の性能等を入力することにより、自動的に計算されます。

http://www.kenken.go.jp/becc/
※3このWeb算定プログラムを動かすには、「単位温度差当たりの外皮熱損失量(W/K)」、「単位日射強度当たりの冷房期の日射熱取得量mC(W/(W/m2))」、「単位日射強度当たりの暖房期の日射熱取得量mH(W/(W/m2))」、が必要となりますが、外皮の断熱性能計算の途中で計算は行います。

複数の機器を設置する場合や、機器を設置しない場合のルールがありますが、入力は比較的簡単です。
計算された一次エネルギー消費量を見ながら、省エネ基準に合致するように機器の変更でエネルギー消費量を調整して基準値内に収めます。

以上が、省エネ法平成25年基準の概要です。
話がチンプンカンプンだった。。。っていう人も多いでしょう。
これも、「慣れ」が必要です。

平成27年4月1日の完全移行まで、どれだけ話が聞けるか、理解できるか、がミソです。
研修会等があれば、是非、参加するようにしてくださいね。

それでは、また。。。

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抗酸化とは、酸化による腐敗を防ぐという意味であり、抗酸化工法とは、抗酸化溶液を使って建物の腐敗進行を食い止める工法です。抗酸化工法によって建物が健康になり、それは、そこで暮らすお客さまの健康回復にもつながります。特に、シックハウス症候群(化学物質過敏症)への対策に有効で、家具・建材等に使用される接着剤や塗料に含まれる化学物質(ホルムアルデヒド等)を分解・除去する効果があるとの調査結果が出ています。使用する抗酸化溶液は、開発者である「(株)会田総合研究所」からの提供によるものであり、抗酸化工法.­.­.­
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